戦略 「越境企業」のはじめ方（瀬戸口航）の書評
越境学習は、得た知見を組織に還元することで、イノベーションの創出につながります。新たな環境で多様な価値観に触れることで視野が広がり、既存の枠を超えた発想が生まれます。しかし、受け入れ先の確保や業務の一時離脱による生産性の低下などの課題もあります。企業は学びを組織全体に還元する仕組みを整え、越境者の成長を支援することで、持続的な変革と競争力の強化につなげることが求められます。
リーダー
戦略 
リーダー 鬼谷子 全訳注: 中国最古の「策謀」指南書 （高橋健太郎）の書評
鬼谷先生は縦横家の祖とされ、中国戦国時代の戦略家たちに大きな影響を与えました。本書『鬼谷子』は、君主を説得し操る話術と、身を守りつつ目的を達成する謀略術の二つの要素で構成されています。思想書ではなく実践的な「術」として体系化され、二千年以上経た今も色あせることのない実用的な戦略書です。
組織 リジェネラティブ・リーダーシップ――「再生と創発」を促し、生命力にあふれる人と組織のDNA（ローラ・ストーム、ジャイルズ・ハッチンズ）の書評
ジャイルズ・ハッチンスとローラ・ストームは、収束と発散のライフダイナミクスを活用し、自己認識とシステム認識を育むことでリジェネラティブ・リーダーシップの意識を生み出す方法を示しています。このリーダーシップは、個人の内面と向き合うことから始まり、組織や生態系に広がる影響を考え、根本的な変革を促します。人々が生きる実感を取り戻し、組織が活力を持ち、生命の生態系が繁栄する未来を目指すアプローチです。
イノベーション 破壊なき市場創造の時代――これからのイノベーションを実現する（Ｗ・チャン・キム, レネ・モボルニュ）の書評
非破壊的創造は、社会的にも経済的にも持続可能なイノベーションの形です。破壊的イノベーションのように激しい対立を生むのではなく、対話や共存を重視したアプローチで、新たな市場を開拓することが可能です。これからのビジネスにおいては、破壊を超えた創造が重要な鍵となるでしょう。そして、それは経済成長と社会の繁栄を同時に実現する道でもあるのです。
戦略 ２０３０年の戦争 (小泉悠, 山口亮）の書評
日米同盟は日本の安全保障の要ですが、2030年以降は両国関係が大きく変化する可能性があります。このため日本は、米中対立やインド太平洋地域の安全保障環境の変化を分析し、限られたリソースの中で効果的な戦略を立案する必要があります。将来予測は、現在の地政学的課題を明確化し、具体的な対策を検討するための重要なツールとなります。
投資 トップコンサルタントの「戦略的」勉強法（横山信弘）の書評
勉強は、知識やスキルを身につけるための手段であり、目的を達成して初めてその効果が発揮されます。「仕事中勉強法」は、業務をこなしつつ学びの要素を取り入れる方法で、目の前の仕事の質を高めると同時に、将来のキャリアアップにも役立ちます。現在の業務に全力を注ぎながら、新たな知識やスキルを身につけることで、自分の市場価値を高め、会社だけでなく、世の中への貢献度も向上します。
イノベーション 起業家精神とは構想力。いかなる時代環境でも利益を出す仕組みの書評
構想力は、起業家精神の中核をなす要素として、企業の持続的な成長と発展を支える基盤となります。それは単なるビジネスプランニングの能力を超えて、社会における企業の存在意義を描き出し、人々の心を動かす力なのです。真の起業家精神とは、このような構想力を持ち、それを現実のものとしていく不断の努力の過程なのです。
イノベーション 月に向かえ！ Shoot for the Moon 最新心理学が明かす「アポロ計画」を成し遂げた人たちのマインドセット(リチャード・ワイズマン)の書評
アポロ計画の管制官たちは「私」ではなく「私たち」の姿勢で成功を支えました。現代では謙虚さが薄れる中、感謝の気持ちと支えへの認識が必要です。アポロ計画が示したように、謙虚さやチームワークは成功を導く力であり、より良い人間関係や社会の発展を支える普遍的な価値といえるでしょう。
イノベーション いかなる時代環境でも利益を出す仕組み（大山健太郎）の書評
アイリスオーヤマは「メーカーベンダー」という業態を活かし、ユーザーのニーズを基点に製品開発を進めています。「プレゼン会議」や「ICジャーナル」を通じて、現場の声を経営に反映し、独りよがりの開発を防ぐ仕組みを整えています。これにより、全社員が顧客ニーズに応える製品を生み出し、社会に価値を提供する企業文化を形成しています。
リーダー 財務省亡国論（高橋洋一）の書評
財務省は増税による予算配分権を活用して、各省庁への天下りを確保するという利権構造を築き上げています。この仕組みは日本の行政システムの根本的な歪みを示しています。財務省が主張する財政規律という考え方を無批判に受け入れるのではなく、真に国民の利益となる経済政策を実現するため、政治家やメディアは財務省による洗脳から脱却する必要があります。