LCCとソーシャルメディアが鍵を握る東南アジアとの観光交流。高城 剛と考える 21世紀、10の転換点の書評 #書評 #東南アジア

「観光」は世界最大の産業になっています。
日本も観光立国を目指し、盛んにマーケティングを行っていますが
東京オリンピック開催の2020年までは、この動きは盛り上がっていきそうです。
実際、観光庁でも訪日外国人旅行者数1000 万人を達成し
さらに、2000 万人の高みを目指すため、様々な施策を打ち始めています。

昨年のタイ、マレーシアのビザ解禁などで

東南アジアからの観光客は日増しに増加していますが
世界中の観光地が彼らを囲い込もうとしています。

中国や台湾、韓国がアジアでの観光マーケティングを強化しています。
日本が勝ち残るたけには、オリンピック同様おもてなしの心がキーになりそうです、
彼らに日本を体験、共感してもらうのに加え
おもてなしの心で、彼らと相互に交流ができるようになればよいですね。
和食だけでなく、和楽器や焼き物などの体験を日本人と一緒に体験したり
アニメの聖地ツアーを日本人と催行できれば、交流は進みそうです。

高城 剛と考える 21世紀、10の転換点にも、そのアジアとの交流のヒントが
書かれていましたので、以下引用します。

たとえば、現在アジアで観光立国として成功しているのはカンボジアだ。2011年には観光産業がGDPの約15%を占めるほどで、その後も順調に成長している。人が国外から流れてくることで関心が高まって投資も伸び、国が活性化する起爆剤にもなっている。

お互いの国民が行き来することで、 双方の経済が発展していくという未来図は
アジアの国々が順調に成長していけば、この数年で現実になるかもしれません。
実際、インドネシアなどは2020年には中流階級が1億4000万人になると言われ
今の日本の総人口より多くなっているのです。

彼らが日本人や今の中国人のように旅行を始めれば
その受け皿をしっかり作っておけば、日本の観光立国も夢ではありません。
彼らと共感できる下地をこの数年で行えば良いのです。

実際、インドネシア人の日本好きは有名です。
外務省の調査でもインドネシア人の日本への好感度が高いことがよくわかります。
また、国際交流基金の調査によると日本語の学習者も中国の104万6490人
インドネシア87万2411人 韓国84万187人となっています。
こういったインドネシアの動きをもっともっと日本人が理解しておけば
ビジネスや民間交流も促進されそうです。

今後、LCCが今のトラブルを乗越え、日本でも定着すれば
アジアへの旅のハードルもどんどん下がります。
東京から大阪に移動するより、ジャカルタへ行くのが安くなれば
間違いなく移動距離は伸び、成長率もアップしそうです。

国外から観光客を呼び込むのも大事であるが、自ら観光客として出向くことも、結果的に双方の経済を活性化させる要因となる。これからの時代、国民総移動距離と経済成長率は比例するのかもしれない。そしてLCCの登場は、この移動距離を飛躍的に向上させるカギとなる。特に行動範囲を広げるだけでなく、どこかへと出向く精神的なハードルを大きく下げたことが大きい。

精神的なハードルを下げるためには、ソーシャルメディアの活用も考えられます。
YouTubeでお互いの国民が自分たちの観光地をアピールしたり
イベントや文化を教え合えば、理解も進み、国民同士の交流も促進されそうです。
FacebookとYouTubeは東南アジアでも積極的に活用されていますから
お互いの交流をここから始めるのも良いかもしれません。
東南アジアとの観光交流はLCCとソーシャルメディア
鍵を握っているのかもしれません。

東南アジアのソーシャルメディアニュースは
私のパートナーのアジアクリックの高橋学さんのブログがお薦めです。

また、高橋さんとまとめたさあ、東南アジアビジネスをはじめよう!でも
東南アジアのソーシャルメディア活用をレポートしていますので、ご一読ください。

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この記事を書いた人
徳本

■複数の広告会社で、コミュニケーションデザインに従事後、企業支援のコンサルタントとして独立。
特にベンチャーのマーケティング戦略に強みがあり、多くの実績を残している。現在、IPO支援やM&Aのアドバイザー、ベンチャー企業の取締役や顧問として活動中。

■多様な講師をゲストに迎えるサードプレイス・ラボのアドバイザーとして、勉強会を実施。ビジネス書籍の書評をブログにて毎日更新。

■マイナビニュース、マックファンでベンチャー・スタートアップの記事を連載。

■インバウンド、海外進出のEwilジャパン取締役COO
みらいチャレンジ ファウンダー
他ベンチャー・スタートアップの顧問先多数
iU 情報経営イノベーション専門職大学 特任教授 

■著書
「最強Appleフレームワーク」(時事通信)
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「図解 ソーシャルメディア早わかり」(中経出版)
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