投稿のネタがないと言うのが苦しいですね。「企業におけるソーシャルメディア活用状況」の雑感

第3回「企業におけるソーシャルメディア活用状況」に関する調査結果が
NTTレゾナント株式会社と
株式会社ループス・コミュニケーションズ
から発表になっています。
面白い結果が出ていますので
簡単に感想をまとめてみます。

活用しているソーシャルメディア上位3位は、
「YouTube（54.6％）」
「ブログ（53.6％）」
「Twitter（42.9％）」となっています。
最近、いろいろな方とお話ししていますが
企業のYouTube利用は本当に進んでいます。
わかりやすく、シェアしやすくスプレッドもされる
動画サービスのYouTubeは本当に定番になってきました。
今後はこれにライブ動画のUstreamが
加わってくるとソーシャルおじさんは
考えています。

また、ちょっとショックだったのが
「投稿のネタがない」が
全てのメディアで増加傾向となっていることです。
発信する情報やコンテンツ制作のノウハウ提供のニーズが
高まっているという分析は正しいのですが
ソーシャルメディアでのユーザーとのやり取りで
ネタがないというのは淋しい限りです。
人材育成も含め、ソーシャルメディアに企業が真剣に向き合わないと
この問題は解決しませんね。
ネタがないというのは、ソーシャルメディアでの
コミュニケーションでは
チャンスロスに等しいと思います。

以下、ニュースリリースから重要なポイントを抜粋します。
ご参考にしてください。
（１）5割の企業がYouTube、ブログを活用、Twitterは4割が活用
活用しているソーシャルメディア上位3位は、
「YouTube（54.6％）」「ブログ（53.6％）」
「Twitter（42.9％）」となった。
Twitter公式アカウントと併用しているソーシャルメディアのうち、
増加したのは「Facebook」のみで
第2回調査から10ポイント以上伸ばし41.5％である。
Twitter公式アカウント
および併用しているソーシャルメディアの活用期間は、
1年以上運用しているケースが多く、
特に従業員規模1000人以上の企業において高い。

（２）広報やキャンペーンでの活用が中心、
ソーシャルメディアは企業のPR手段の一つ
ソーシャルメディアの運用目的は、
「広報活動」「企業全体のブランディング」
「キャンペーン利用」が多く、企業PRの手段として重視されている。
また、「製品・サービス改善（顧客の声を取り入れる）」など
ソーシャルメディアを通じた消費者との対話によって、
自社の満足度向上につなげる取り組みを行う企業も増加している。

（３）5割以上はチーム人数が3人、
従業員規模の大きさに従ってチーム体制整備が進む
5割以上がソーシャルメディア運用チームの所属人数を
3人未満と回答した。
一方、大企業では4人以上と回答する割合が6割以上となり、
規模の大きさに従ってチーム体制の整備が
進んでいることがうかがえる。

（４）運用上の課題は、営業成果への貢献、人材不足、
コンテンツ準備ソーシャルメディア運用上の課題は、
「営業上の効果が見えない」
「人材が不足している」が中心で、
数字での定量的な効果が見えづらいことが、
依然として大きな課題である。
また「投稿のネタがない」が
全てのメディアで増加傾向となり、
発信する情報やコンテンツ制作の
ノウハウ提供のニーズが高まっている。

（５）6割が自前でソーシャルメディア活用環境を整備、
今後は人的トレーニングが課題
他社に外注せずに
自社でソーシャルメディアの活用を行っているという
回答者割合は6割に上ったものの、
従業員規模が大きくなるにつれ、
外注率は高まる傾向にある。
外注している／外注を検討している業務は、
「デザイン・システム開発」
「モニタリング」「コンテンツ制作」で、
人的稼動や企画に絡む業務が多い。
ソーシャルメディア活用におけるリソース拡充・
増加の意向は、100人以上の規模で約6割となった。
具体的なリソースとしては、
「教育・トレーニング」「体制」が多く挙げられ、
ソーシャルメディアを有効活用できる人材の確保と
チーム化が喫緊の課題であると言える。

（６）今後活用したいソーシャルメディアは、
Twitter、Facebook、YouTube
今後活用したいソーシャルメディアは
「Twitter（68.8％）」で、以下、
「Facebook（44.3％）」
「YouTube（28.1％）」
「ブログ（26.9％）」と続いている。
従業員規模別でみると、
規模が高まるほど「Facebook」の活用意向が強まる傾向にある。
また公式Twitterアカウント運用期間が1年以上の企業のほうが
積極的に他のメディアを併用する意向が強い。

※調査の詳細
1.　調査対象： gooリサーチ・消費者モニター
（ソーシャルメディアの企業公式アカウントを保有し、
通常業務で運用する立場にある企業の担当者を対象）
2.　調査方法：非公開型インターネットアンケート
3.　調査期間：平成23年6月23日(木)～平成23年6月29日(水)
4.　有効回答者数： 590名
5.　回答者の属性：
【企業規模】 10人未満 :25.1%、
10人以上100人未満:28.8%、
100人以上1000人未満：25.1%、
1000人以上：20.0%、わからない：1.0%
【対象顧客】「どちらかといえば消費者向け」(60.0%)、
「どちらかといえば企業・官公庁向け」(27.8%)、
「消費者と企業・官公庁の両方」(12.2%)

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