PIF Post quake Innovation Forumで減災について考えました。 #東日本大震災 

PIF Post quake Innovation ForumPIF)という現役高校生が主導する減災イベントに
昨日3月7日に参加してきました。

PIFは震災から3年が経とうとする今高校生の視点で
日本のそして世界の減災を考えるという画期的なフォーラムでした。
ステージ上にいるGLOPATHの高校生2人が、減災に取り組む起業や団体の取り組みを
自分たちの視点で紹介し、客席の関係者たちと意見交換するオープン型フォーラムです。

GLOPATHはCEO仁禮彩香さんとCOO齊藤瑠夏さんの二人の高校生が経営する企業で

ビジョンシェアリング・パートナーとして様々な提言を行っています。
過去にはTED×KIDS@Chiyodaを開催するなど彼女たちの活動は
ソーシャルメディアでも話題になっているのです。

今回は震災後の復興、減災を考えることを目的にダイワハウスや日産、JTBなどの企業や
東北学院大学や防災ガールズなどの団体とともにアクティブな議論を展開しました。

災害が大きくなればなるほど家族のことが気になるはず」という参加者からの発言で
東日本大震災の当時の不安な気持ちを鮮明に思い出しました。
2011年の3月11日の東日本大震災を体験した誰もが、家族のことが気になったはずです。

しかし、情報網が寸断された中で、安否確認や避難先の情報共有などが
2011年の震災時には不十分でした。
津波についての意識が徹底されたり、ソーシャルメディアを通じて共有する仕組みが
当時から構築されていれば、被害は間違いなく防げたはずです。

家族やエリアや仲間との緩いネットワークを構築し
その中で情報をパスする仕組みやテクノロジーが構築されれば
私たちは被害を最小限に食い止めることができるはずです。
ソーシャルメディアやスマホを活用し、リアルタイムに
大事な人に情報を伝える方法を一人一人が考える必要があるのです。

また、誰が誰に情報を伝えれば
被害を最小限に食い止められるのかという視点も大事になってきます。
混乱した被災地に他県の人間がソースあるメディアで情報を伝えれれば
被害が防げたり、安否確認を伝えることも可能になります。

例えば、助けあいジャパンのきっかけバス
全国に2000人の大学生のボランティアを
ソーシャルメディアでネットワークすることで
災害時の連絡網を構築しようと考えています。
今回、東北で減災の学習をすることで、その知見を地元の仲間に伝え
災害時には防災リーダーとして活躍してもらうこともきっかけバスの狙いになっています。

私たちは災害から逃れることができない日本に住んでいるのです。
つい最近も大雪でライフラインが寸断されたばかりです。
災害情報を共有し、一人一人が災害時に備えていけば
いざというときに対応できるはずです。
ゆるやかなネットワークを作れば、相互互助ができるのです。

PIFや助けあいジャパンどの活動に参加することで得た知識をこれからも
このブログで報告していきたいと思います。

最後に、PIFのセッションでのサプライズを共有します。

多くの震災後の防災、減災の事例が語られるセッションの途中に
安部総理夫人の昭恵さんが来場し、スピーチされました。
二人の高校生の起業家の熱意が安部総理夫人に伝わり、彼女を動かしたのです。
ビジョンと熱意が伝わることでケミストリーが起こるのですね!
高校生のアウトプットとアクションが世の中を動かし始めています。
これからもPIFの応援をしていきたいと思います。

新刊ソーシャルメディアを武器にするための10カ条が3月25日に発売予定です!
応援よろしくお願いします。
この記事を書いた人
徳本

■複数の広告会社で、コミュニケーションデザインに従事後、企業支援のコンサルタントとして独立。
特にベンチャーのマーケティング戦略に強みがあり、多くの実績を残している。現在、IPO支援やM&Aのアドバイザー、ベンチャー企業の取締役や顧問として活動中。

■多様な講師をゲストに迎えるサードプレイス・ラボのアドバイザーとして、勉強会を実施。ビジネス書籍の書評をブログにて毎日更新。

■マイナビニュース、マックファンでベンチャー・スタートアップの記事を連載。

■インバウンド、海外進出のEwilジャパン取締役COO
みらいチャレンジ ファウンダー
他ベンチャー・スタートアップの顧問先多数
iU 情報経営イノベーション専門職大学 特任教授 

■著書
「最強Appleフレームワーク」(時事通信)
「ソーシャルおじさんのiPhoneアプリ習慣術」(ラトルズ)
「図解 ソーシャルメディア早わかり」(中経出版)
「ソーシャルメディアを使っていきなり成功した人の4つの習慣」(扶桑社)
「ソーシャルメディアを武器にするための10ヵ条」(マイナビ)
など多数。
 
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