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売上が上がるバックオフィス最適化マップ ーーテレワーク・コスト減・利益増・DXを一気に実現する経営戦略
著者：本間卓哉
出版社:クロスメディア・パブリッシング
本書の要約
総務・経理などの部門が関わる会社全体の業務(バックオフィス)を最適化し、ムダをなくすことで、会社の生産性が高まります。顧客と従業員視点で、会計業務から逆算し、様々なITツールを組み合わせることで、「売上アップ」と「効率化」を両立させられます。
バックオフィスのIT化で売り上げが上がる理由
IT活用を推進すると、社内のコミュニケーション手段の構築やテレワークの実現などによって、バックオフィスだけでなく、営業や販売といった、顧客と直に接する「フロントオフィス」の業務にもよい影響が波及することもあります。（本間卓哉）
DXがキーワードになり、経営者も様々な分野のIT投資を加速しようとしています。しかし、アメリカに比べ、日本にはIT人材が不足し、それが導入のハードルになっています。アメリカでは多くの会社にCIOがいて、自社内でIT化を推進しているのとは対照的です。
著者の本間氏はChatwork株式会社でマーケティング担当として働き、徹底したIT活用で成果を出してきました。そのノウハウを使えば、アメリカのように社内CIOがいなくても、簡単にIT化を推進できると言います。社外CFOという考え方が広まり、財務責任者を外部に置くベンチャーが増えていますが、今後はCIOも外部の人間に任せるよことがトレンドになっていくかもしれません。著者は一般社団法人IT顧問化協会にて、eCIO（External CIO）という制度を普及させよとしています。
多くの経営者は「バックオフィス最適化」と聞くと、単なる効率アップを思い浮かべます。しかし、バックオフィスへのIT投資によって、会社の売上がアップします。
ITの真価に気づいていない経営者や従業員のみなさんが、自社でIT活用に取り組んでくれれば、結果として企業の売上はアップし、ムダな作業が減って現場で働く方々のプラスにもなり、ひいては消費税増税や新型コロナウイルスの影響に苦しむ日本社会にも少しは貢献できるのではないか……と考えています。
導入のポイントは、「数字を盛り込んで可視化すること」で、見えにくい間接コストを可視化し、それがITによってどれだけ解消できるのかを提示します。社員の生産性が高まり、社員が営業に使える時間を増やすことで、売上が上がります。残業時間や紙の印刷コストが減らせれば、経費を削減できます。残業を減らすことで、社員の従業員満足度も高まります。
また、営業管理やウェブマーケティングを行い、科学的な営業を行うことも売上アップには欠かせません。MA(マーケティングオートメーション)など最新のツールを活用すれば、顧客をナーチャリングでき、未来の売上がアップします。
IT投資は会計から逆算する！
ITを導入する際は会計から逆算すると良いと言います。 従業員と顧客取引の業務フローの両方から考えた場合、どちらも必ず最後は会計に行き着来ます。以下、採用を例に導入のフローを説明します。
①採用したい人材の情報を管理する（採用管理システム）→
②入社したら勤務時間等を管理する（勤怠管理システム→
③１カ月の勤務時間が出たら給与計算をする（給与計算ソフト）→
④給料の支払い等の経理処理をする（会計ソフト）──
という流れで、必ず最後は会計処理をすることになります。
バックオフィス最適化のマップを考える場合も、「会計ソフトにどうやってデータを落とし込むか」をまず考え、ここから業務フローを遡りながら、各セクションの現場に合ったツールと、その運用法を検討することで最適なITツールが見つかります。
「会計ソフトから、どこまでシームレスにつながれるか」を考え、そこから逆算して、IT投資を行うことで、導入の成功率を大幅に高めることが可能です。業務フローごとに、社内や顧客取引での課題を書き出し、それをマッピング化することで、やるべきことが見えてきます。
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