シン・日本の経営 悲観バイアスを排す
ウリケ・シェーデ
日経BP
シン・日本の経営 悲観バイアスを排す (ウリケ・シェーデ）の要約
日本は悲観論に陥るのをやめ、独自の道を模索する必要があります。それには、日本の長所と短所をバランスよく考慮し、何に重点を置くかを明確にすることが大切です。強みはさらに伸ばし、弱点は改善していくことで、戦略的に進むべき方向を定め、将来の計画を策定することが求められます。
メディアと喧伝されているのとは異なり、本当は強い日本の企業
日本は世間で言われるよりもはるかに強い。日本企業は力強くよみがえりつつある。悲観バイアスを持つ人々は、市場や経済がどのように機能すべきかについて米国経済を基準に考えているが、日本は独自の論理で動いている。（ウリケ・シェーデ）
カリフォルニア大学サンディエゴ校グローバル政策・戦略大学院教授ウリケ・シェーデは、日本が「失われた30年」としてしばしば描かれますが、これは悲観バイアスでしかないと指摘します。
実際にはその期間中に産業構造や企業戦略が大きく変化し、再興の準備が進んでいたと主張しています。この視点から、日本は革新的であり、特に中間財の製造において世界的な技術力を持っているとしています。
著者はこれらの実績が外部からはあまり認識されていないため、「ジャパン・インサイド」を提唱して、国内企業の強みを強調しています。また、メディアがしばしば日本の状況を過度に悲観的に報じる傾向があると批判しています。全体として、日本は独自の発展を遂げており、国際的な基準に縛られずにその強さと可能性を評価すべきであると言います。
日本の企業は、強力で機敏、賢明な新しいタイプのプレイヤーとして世界舞台での復活を遂げています。特に、世界の製造業やインフラシステムで欠かせない多くのバリューチェーンの上流において、世界的なリーダーとしての地位を確立しつつあります。これらの企業がなければ、iPhoneや半導体が作れなくなるのです。
しかし、この変革が30年もの間を要した理由は、日本特有の社会的好みと「タイトな文化」が反映された結果として理解されます。日本では、変化をゆっくりと進めることが、安定と秩序を保つための方法とされており、この遅さが時には強みとなることもあります。日本の企業は、単なる技術の追随者としてではなく、技術のリーダーとしてその地位を再確立しているのです。
アメリカは、シリコンバレーの成功を通じて示されるように、イノベーションにおいて一定の優位性を持っていますが、その代償として社会の不確実性が高く、結束力が弱まることがあります。一方、日本の競争優位性は、高品質の製造、しっかりとしたインフラ、高いレベルのサービスにあります。
日本の「タイトな文化」は、これらの分野で非常に役立ちますが、変化を実現するには時間がかかる傾向があります。規定された行動が多いため、変化を進める際には、理路整然とした手法を取る必要があります。これは、企業文化の変革管理にも当てはまることで、異なるアプローチが必要とされます。
日本の成長企業の「舞の海」戦略とは？
過去30年間は「失われた時代」というよりも、「技のデパート」と言われた元関取を彷彿とさせる戦略(名付けて「舞の海戦略」)をとるための抜本的な企業変革の期間に見える。先頭を走ってきた日本企業は、複雑な製品や技術という川上領域に進出し、いまや必須となっている製品のグローバル・バリューチェーンの重要機能を席巻している。それによって、日本は技術面で強いポジションを獲得し、東アジアにおける貿易の要を担える立場にあるのだ。
著者は、日本のビジネス界における戦略転換を表現するために、舞の海を比喩として使用しています。この戦略には3つの主要な要素が含まれています。
第1に、「ダイエット（食事制限）」戦略により、非中核事業からの撤退と、既存の中核事業及び新規事業へのリソースの集中が行われます。第2に、既存の中核事業での競争優位を維持するために、漸進的なイノベーションや業務改善を通じて「筋肉質」な組織を築くことが求められます。
最後に、第3の要素として、技術に重点を置き、最先端技術を活用して新たなスキルや組織能力を獲得するために、より多くのリスクを取ることが必要です。舞の海が常に新しい技術を習得して相手を出し抜いたように、日本の先駆企業も同じアプローチを採用しています。これにより、彼らは持続可能な成長と競争力を保持しています。
成長する企業には、利益や戦略だけでなく、さまざまな要素が必要だという指摘があります。具体的には、Profit（利益）、Plan（戦略）、Paranoia（危機意識）、Parsimony（効率性）、PR（Public Relations：情報の透明性）、People（リーダーシップ）、Pride（幸福感）の７つの要素が挙げられます。
これらの要素は企業の成長において欠かせないものであり、利益を重視する姿勢や明確な戦略の策定、危機感を持って競争に挑む姿勢、効率的な経営、情報公開の透明性、リーダーシップの発揮、そして従業員の幸福感を追求する姿勢が重要です。企業はこれらの７つのPを意識しながら、経営戦略を構築し、顧客や従業員、パートナーとの関係を築いていくことが重要です。
日本は独自の道を模索する必要があります。そのためには、日本の長所と短所をトレードオフの関係として捉え、優先順位をつけて取り組むことが重要です。良い点を伸ばし、悪い点を克服することで、戦略的な進め方を確立し、将来に向けた方針を打ち立てることが必要です。このようなアプローチが日本の発展にとって有効であると言えるでしょう。
関連記事
グローバル メガトレンド10（岸本義之）の書評
日本の会社員はなぜ「やる気」を失ったのか (渋谷和宏)の書評
弾み車で習慣を変える方法。欲望の見つけ方 お金・恋愛・キャリアの書評
イノベーションを起こすための３つのつながりとは？イノベーションは日々の仕事のなかにの書評
あきらめない力がイノベーションに重要な理由。
会社の問題発見、課題設定、問題解決 （永井恒男, 齋藤健太）の書評
Love the Problem 問題に恋をしよう ユニコーン起業家の思考法(ユリ・レヴィーン)の書評
ワークマン式「しない経営」――4000億円の空白市場を切り拓いた秘密(土屋哲雄)の書評
起業家にPMFが重要な理由。Love the Problemの書評。
Hit Refresh（サティア・ナデラ）の書評
世界は経営でできている (岩尾俊兵)の書評
2030 半導体の地政学（太田泰彦)の書評
コメント