成毛眞氏のAI時代の人生戦略「STEAM」が最強の武器であるの書評

苦手だから、興味がないから、知らないからと、理数系の話を遠ざけるのは損である。というか、まったく危険だ。遠ざけたければ、それも個人の自由だろう。だが近い将来、そのような人は職を失う可能性が高い。あらゆる仕事が、サイエンスやテクノロジーとかかわるようになるからだ。仕事だけじゃない。生活全般とかかわるようになる。(成毛眞)

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photo credit: J-T-M Statistician at work #2 via photopin (license)

成毛眞氏のAI時代の人生戦略「STEAM」が最強の武器であるを読むことで
私たちの子供達が真剣に数学を学ぶ必要があることがわかります。
10~20年以内に日本の労働者の49%がAIやロボットに置き換えられると言われていますが
今の日本の教育を変えていかないと、多くの子供達が脱落する可能性が高いのです。

本書のキーワードはSTEMです。
アメリカのオバマ元大統領が教育改革に使ったこの言葉が
今後、日本の教育界でも重要になっていくはずです。
STEMとは、サイエンス(科学)の「S」
テクノロジ ー(技術 )の「T」
エンジニアリング(工学)の「E」
マセマティックス (数学)の「M」の頭文字の略で
これにアートの「A」を加えたSTEAMという言葉もメディアでよく使われています。
理数系の知識にクリエイティブの才能を組み合わせることが
ますます、ビジネスマンに求められるスキルになっていくはずです。

AIやロボットに置き換えれない強みを持つためにも
デザインセンスと理数系の知識を身につけておいたほうがよさそうです。
近未来を見据えれば、サイエンスやテクノロジーの勉強は避けて通れないのです。
多くの企業はグローバルな競争に勝ち抜くために、絶えず業態を変化させています。
自分に投資しない限り、その変化から取り残され、職を失ってしまう可能性が高いのです。

また、テクノロジーの進化によって、多くの人の仕事が奪われるはずです。
自動運転の普及がドライバーという職業を過去のものにしてしまい。
AIが弁護士など士業やホワイトカラーの仕事を奪うことが予想されています。
実際、アメリカでは下級弁護士の仕事がAI弁護士に取って替わられているなど
多くの仕事が AIやロボットに奪われています。

一方、新たなテクノロジーが今までになかった職業を生み出すはずですから
様々な知識を学んでおく必要があります。
AIに使いこなされるのではなく、それを使いこなす立場を目指しましょう。
そのためには、理数系の勉強やクリエイティブに生きるための多様な体験が求められるのです。

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しかし、日本には数学や理科を学ばなくてもよいという不思議なシステムが存在します。
私立文系を受ければ、数学や理科の勉強が免除されるのです。
しかし、これでは数学を学ばない子供達を量産してしまうことになり
STEAMの考え方に逆行しています。
私立文系の受験制度が国家的なリスクを生み出しているのです。
数学を放棄することで、未来の職業の選択肢を自ら減らしまっています。

多くの学生が進路について真剣に考えはじめる高2の段階で、受験科目に数学のない学科を受けようと決めると、三角関数までは勉強するが、それ以降はほとんど数学に接することはなくなってしまう 。その先に長い人生が続くにもかかわらず、 17歳の時点で数学と縁を切ってしまうのは、大きな機会損失になる。

数学が何かの役に立つということを子供地に理解させる必要があるのです。
そのために大人が理数系を重要だと思わなけれななりません。
理数系で苦しんだ私のような失敗者を生み出さないためにも
数学を好きになるような政策を進めてもらいたいものです。

今日もお読みいただき、ありがとうございました。
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この記事を書いた人
徳本昌大

■複数の広告会社で、コミュニケーションデザインに従事後、企業支援のコンサルタントとして独立。
特にベンチャーのマーケティング戦略に強みがあり、多くの実績を残している。現在、IPO支援やM&Aのアドバイザー、ベンチャー企業の取締役や顧問として活動中。

■多様な講師をゲストに迎えるサードプレイス・ラボのアドバイザーとして、勉強会を実施。ビジネス書籍の書評をブログにて毎日更新。

■マイナビニュース、マックファンでベンチャー・スタートアップの記事を連載。

■インバウンド、海外進出のEwilジャパン取締役COO
IoT、システム開発のビズライトテクノロジー 取締役
みらいチャレンジ ファウンダー
他ベンチャー・スタートアップの顧問先多数 

■著書
「ソーシャルおじさんのiPhoneアプリ習慣術」(ラトルズ)
「図解 ソーシャルメディア早わかり」(中経出版)
「ソーシャルメディアを使っていきなり成功した人の4つの習慣」(扶桑社)
「ソーシャルメディアを武器にするための10ヵ条」(マイナビ)
など多数。
 
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